京都大学アフリカ地域研究資料センターは2016年4月に設立30年を迎えます。この節目となる年にあたり決意を新たにして、京都大学におけるアフリカ研究をこれまで以上に推進し、世界的なアフリカ研究の拠点として活動を充実することを目指しています。
本学におけるアフリカ研究の歴史は1950年代後半に着手されたアフリカの大型類人猿を対象とした現地調査・研究にはじまります。その後、数次にわたる学術調査が企画・実施され、また、文化人類学（民族学）、言語学、考古学、生態学、植物学、古人類学、地質学、地理学、農学といったさまざまな分野における研究が、本学に所属する研究者を中心にアフリカ各地において進められて、世界的にも高い評価を得てきました。その結果、国立大学に設置された日本で最初のアフリカ研究組織として、本センターの前身である京都大学アフリカ地域研究センターが1986年に設立されました。その後、アフリカ地域研究の教育を担う大学院アジア・アフリカ地域研究研究科が設置されたのにあわせて、1996年からは、名称をアフリカ地域研究資料センターと改め、現在に至っています。
本センターは、その設立当初から、文理融合的な学際研究とフィールドワークを特色とした日本独自のアフリカ研究を推進してきました。近年ではJapan-Africa Scholars’ Network（JASNET）を組織して日本とアフリカの研究者の連携を図るなど、国際的な研究ネットワークの拠点として機能を充実させ、アフリカ各地の研究者と協力して、環境問題や紛争解決といった現代アフリカが直面する課題の実践的な研究にも積極的にとり組んでいます。センター所員が中心となって実施するこうした研究プロジェクトは、アフリカの7ヵ国に設置したフィールド・ステーションを活用して進められています。本センターが発行する欧文学術雑誌 African Study Monographs（1981年創刊）は、これらの研究成果を世に問うだけでなく、世界のアフリカ研究者に開かれた発信媒体としても高い評価を得ています。また、アフリカに関する研究成果を集積したデータベースとして、長年にわたって蓄積されてきたアフリカ有用植物データベース（AFlora）や、アフリカにおける紛争と共生に関する事例を集めたデータベースなどを構築しています。一般に公開されているアフリカ地域研究会やKyoto University African Studies Seminar（KUASS）において最新の研究に関する議論を深めるとともに、市民公開講座やその動画配信、書籍の出版などを通じて、研究成果を広く社会に還元しています。
本学におけるアフリカ研究の歴史は1950年代後半に着手されたアフリカの大型類人猿を対象とした現地調査・研究にはじまります。その後、数次にわたる学術調査が企画・実施され、また、文化人類学（民族学）、言語学、考古学、生態学、植物学、古人類学、地質学、地理学、農学といったさまざまな分野における研究が、本学に所属する研究者を中心にアフリカ各地において進められて、世界的にも高い評価を得てきました。その結果、国立大学に設置された日本で最初のアフリカ研究組織として、本センターの前身である京都大学アフリカ地域研究センターが1986年に設立されました。その後、アフリカ地域研究の教育を担う大学院アジア・アフリカ地域研究研究科が設置されたのにあわせて、1996年からは、名称をアフリカ地域研究資料センターと改め、現在に至っています。
本センターは、その設立当初から、文理融合的な学際研究とフィールドワークを特色とした日本独自のアフリカ研究を推進してきました。近年ではJapan-Africa Scholars’ Network（JASNET）を組織して日本とアフリカの研究者の連携を図るなど、国際的な研究ネットワークの拠点として機能を充実させ、アフリカ各地の研究者と協力して、環境問題や紛争解決といった現代アフリカが直面する課題の実践的な研究にも積極的にとり組んでいます。センター所員が中心となって実施するこうした研究プロジェクトは、アフリカの7ヵ国に設置したフィールド・ステーションを活用して進められています。本センターが発行する欧文学術雑誌 African Study Monographs（1981年創刊）は、これらの研究成果を世に問うだけでなく、世界のアフリカ研究者に開かれた発信媒体としても高い評価を得ています。また、アフリカに関する研究成果を集積したデータベースとして、長年にわたって蓄積されてきたアフリカ有用植物データベース（AFlora）や、アフリカにおける紛争と共生に関する事例を集めたデータベースなどを構築しています。一般に公開されているアフリカ地域研究会やKyoto University African Studies Seminar（KUASS）において最新の研究に関する議論を深めるとともに、市民公開講座やその動画配信、書籍の出版などを通じて、研究成果を広く社会に還元しています。
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